売戸建住宅 さいたま市緑区 大間木３丁目 (東浦和駅) 3階建 5LDK

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価格 5,340万円 間取り 5LDK
交通 ＪＲ武蔵野線 / 東浦和駅 徒歩32分
[バス利用可] バス6分 芝原 停歩8分
所在地 埼玉県さいたま市緑区大間木３丁目
築年月 1997年11月(築27年) 建物面積 134.76㎡ 土地面積 公簿 152.35㎡
私道負担面積 -

ポイント

リフォーム　駐車場２台分　フラット35Ｓ適合証明書あり

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ武蔵野線 / 東浦和駅 徒歩32分
    [バス利用可] バス6分 芝原 停歩8分
    その他交通 -
    所在地 埼玉県さいたま市緑区大間木３丁目
    物件種目 売戸建住宅
    価格 5,340万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　ウォークインクローゼット　クローゼット　モニタ付インターホン　食器洗浄乾燥機　３口以上コンロ　グリル　浄化槽　浴室暖房　浴室乾燥機　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　出窓　上水道　都市ガス　電気　庭　ダウンライト　照明器具　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 ■フラット35S適合証明書
    あり　建物検査実施日：2024年07月12日
    備考 バルコニー：あり
    主要採光面：南西向き
    建築確認完了検査済証あり
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 5LDK（和 6　洋 8･8･5･5　LDK 16） 建物面積 134.76㎡
    土地面積 公簿 152.35㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1997年11月(築27年) 階建 3階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2024年07月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所
    ■内装：2024年07月　全室クロス張替え
    ■外装：2024年07月　外壁　屋根
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 ２種住居 接道状況 角地：３方道路　北34.0m 公道　西6.0m 公道　南4.0m 公道
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 6983735263 管理番号 -
    情報公開日 2024/10/04 次回更新予定日 2024/11/10

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)三和建物

    交通：
    東武伊勢崎・大師線／越谷　徒歩1分
    住所：
    埼玉県越谷市弥生町１６番１号　越谷ツインＢシティ１階
    TEL：
    048-966-0030
    FAX：
    048-965-8085
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    埼玉県知事免許（１０）第１１３６１号

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      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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